芸能界に限らず、あらゆる世界の闇を暴くマスコミの一つとしてその存在感を示している「週刊文春」。
この週刊誌によってこれまでに報じられた人たちは数えきれないほどで、その中には活動自体を止められた人やその業界から姿を消さざるを得ない人もいます。
これほど強力な力を持ったマスコミは他に類を見ないほどですが、その一方でこんな言葉がネットでは囁かれています。
それが「週刊文春つぶれろ」「週刊文春なぜつぶれない」というものです。
今回はこのような声に対し、その謎を徹底調査してみました！
そもそも週刊文春って？
引用元：X
週刊文春は「株式会社文藝春秋」の発行する情報週刊誌で、毎週木曜日・定価480円で発売されています。
創刊は1958年4月ですので、2024年1月現在の時点で65年間も売れ続けているんですね！
これまでの売上実績を見ると、発行部数は月間で45万～70万部ですが、他にもネット型コンテンツ「週刊文春電子版」も登録者数が1万人以上いるとのことです。
なぜ【文春砲】と呼ばれているのか？
週刊文春に報じられることを通称【文春砲】と呼ばれていますが、もともとの由来はアイドルグループのメンバーのスキャンダル等が週刊文春にスクープされたことがきっかけだったようです。
そのようなグループに与える影響力の大きさが、まるでバズーカ砲のような衝撃力を発揮する事から、いつの間にか【文春砲】と呼ばれるようになったそうですよ。
「週刊文春つぶれろ」とは？
今や飛ぶ鳥を落とす勢いでもある「週刊文春」ですが、ネットで「週刊文春」と検索すると、次のようなワードで検索されていることがわかります。
「週刊文春つぶれろ」というワードです。ちょっと穏やかではないですね…汗
このキーワードで検索をしている人の多くは、週刊文春によってスクープされた側を擁護する人たちが殆どだと思います。
あとは、こういった暴露ネタばかり連日報道されることに対し、心底ウンザリしている「マスコミ嫌い」な人たちでしょう。
これまでに週刊文春が報じて来た記事の殆どは有名人による「不倫・浮気・不祥事」などといったスキャンダルに関するものが多く、それにより活動できなくなった有名人も相当数います。
そういった有名人に対し批判するアンチ側の人もいれば、逆にそういったことがあっても、その人物を応援したいというファンもいるでしょう。
そういったファンからすればやはり、憧れの存在を潰されてしまったきっかけとなるマスコミに対する怒りも相当数あるはずですから、結果として上記のようなキーワードでの検索がされているのでしょうね。
ネットの声は？
す、凄まじいほどの書き込みが次々と‥汗
【理由3選】週刊文春はなぜつぶれないのか？
「週刊文春なぜ潰れない」こちらも「週刊文春」から関連して検索されているキーワードです。
2024年1月23日にお笑い芸人・松本人志さんが週刊文春に対し5億5000万円の損害賠償請求をした、ということで話題になりました。
週刊文春はこれまでにも、記事にした相手側から損害賠償請求をされて事実、裁判で負けている事例も多数あります。
それでも週刊文春はなぜ潰れないのでしょうか？
理由１～親会社（母体）が大きいから？～
週刊文春の親会社（母体）は文藝春秋社で「週刊文春」という会社は無く、あくまでも文藝春秋社の一部署・一雑誌に過ぎないんですね。
文藝春秋社の会社としての規模は以下の通りです
資本金 1億4,400万円
社員数 348名（2023年3月現在）
売上高 194億円（2023年3月）
この数値を見るだけでも、仮に週刊文春を発刊する文藝春秋社が数億円の損害賠償請求をされて負け続けたとしても、そうカンタンに潰れることは無いのでは…と思いますね。
理由２～損害賠償請求額は意外と低いから？～
週刊文春（文藝春秋社）に対する訴訟の多くの目的は、記事にされたことによって生じた【名誉棄損における損害賠償請求】がその殆どを占める言われています。
そして、この場合の裁判所が下す審判によって、仮に週刊誌側が敗訴となった場合に支払いを命じられる賠償額は概ね「数百万円程度」が現実のようです。
以下は、前宮崎県知事でタレントの東国原英夫氏が週刊文春（文藝春秋社）に対し名誉棄損で訴え、勝訴した時の様子を語られたものです。
２０１２年、「週刊文春」に「宮崎県知事時代、２０人以上の女性と同時に交際し、うち１人の女性とは知事室で性行為に及んだ」と報じられ、提訴。勝訴し文春側に２２０万円の損害賠償金の支払いを命じた判決が下った経験を持つ。
引用元：スポーツ報知
Ｘで「仮に名誉毀損裁判で敗訴しても、損害賠償相場額は最高２００～３００万円。書き得。損害賠償額を高額にすべき」
理由３～週刊文春（文藝春秋社）は多くの資産を持っているから？～
前述の通り、週刊文春（文藝春秋社）は高い売上を生み続けている状況に合わせて、他にも多くの土地や不動産・資産も持っている可能性が高いと言われています。
そのような多くの資産を持っていることから、損害賠償請求や謝罪広告等を掲載したとしても、会社が潰れるような痛手は負わないのではないでしょうか。
こちらは2024年1月22日に、ホリエモンこと堀江貴文さんが、松本人志さんの性加害事件において文藝春秋社と裁判を進めている事に対し言及された動画です。
こちらでも、週刊文春（文藝春秋社）に対する見解などを述べられています。
ホリエモンさんの、マスコミに対する意見はなかなか辛辣ですね…汗
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